即戦力になるためのパーソナルトレーナー資格取得ガイド
ここでは資格なしでもパーソナルトレーナーになれるのか、就職時の必要性について解説しています。
弁護士や税理士などと違って国家資格は存在しないため、パーソナルトレーナーとして仕事をするために資格取得は必須ではありません。
自分でパーソナルトレーナーだと名乗れば活動することはできますし、極端な話をすれば全く経験がなくてもパーソナルトレーナーと言ってしまうことも可能です。
それはパーソナルトレーナーという職業自体が新しく、これまで世の中にあまり認知されていなかったということも影響しています。しかし昨今のパーソナルトレーニングジムの増加により状況は少しずつ変化しています。
パーソナルトレーナーが段々と知られるようになり、そうした仕事に就きたいという人が多くなってきたからです。そこには競争が発生しますから、他の人との差別化のために資格を取得する人も増えているのです。
採用する側としても資格取得していると、ある程度の知識があることが客観的にわかりますし、仕事としてしっかり続けたいという意気込みも感じることができます。
パーソナルトレーナーとしてある程度経験を積み、独立開業したりフリーのトレーナーとして自立したいと考えている場合も、資格の有る無しでは周囲からの見方も変わります。
今後、パーソナルトレーナーという仕事がもっと認知されるようになると資格取得の必要性もさらに高まっていくと予想されます。
パーソナルトレーナージムの求人情報を探すと、採用条件として資格取得が入っていたり優遇されるケースがあることがわかります。実際の求人例を紹介しましょう。
【応募資格】
1.満20歳以上
2.個人、団体への運動指導歴1年以上
3.CPR関連（心肺蘇生法）資格取得者
4.パーソナルトレーナー関連資格取得者 ※NESTA、ACSM、NSCA、JATIなど
5.損害賠償責任保険加入 ※所持資格団体が発行している保険可
※パーソナルトレーナー関連資格とは、「技能、知識の評価を受け認定され、有効期限または更新期限が定められた資格」。
【応募資格】
1.パーソナルトレーナー資格
一覧の資格があれば活動の場所が広がります。
（未経験者も可→研修あり・資格取得のサポートもします。）
2.ペアストレッチ経験者
3.喫煙されない方（仕事場は全面禁煙です！）
4.積極的に仕事に取り組める方
以上のことからわかるように資格取得が就職する際の重要な要素になってきています。K社ではそもそもパーソナルトレーナー関連資格を取得していなければ応募ができませんし、指導経験も必要などかなり厳しい内容になっています。
G社はフリーのパーソナルトレーナーに業務委託案件を紹介する会社です。未経験者でも可ですが、その場合は研修を受けて資格取得を促されるということがわかります。
パーソナルトレーナージムの中には未経験で資格なしでも採用するところもありますが、給与や待遇面で資格取得者よりも低くなることは覚悟した方がよいでしょう。
