運動が大好きな方やプロを目指してスポーツに打ち込んでいる方など、好きなスポーツを仕事にしたいと考える方も多いのではないでしょうか。
この記事ではスポーツを仕事にできる、スポーツ関係の資格を紹介していきます。
実は、スポーツ系の資格には多くの種類があります。
民間の認定資格を中心として、公的資格や国家資格など幅広く資格が存在しているため把握しづらいと感じる方も多いかもしれません。
ここでは、代表的なスポーツ資格を分類別にわかりやすく紹介します。
フィジカル系スポーツ資格の中で公的資格、国家資格としてあげられるのが、公営競技として認定されている競馬、競輪、競艇、オートレースのプロライセンスです。
これらの資格は、専門の養成学校に入学し、定められている教育と試験を受け、合格する必要があります。
無事に合格できれば、プロライセンスが認められ、プロ選手として活動できるようになるのです。
このプロライセンスは公営ギャンブルにかかわる競技であるため、国家または地方自治体といった公的機関により認定されなくてはなりません。
このほかにも、国家資格や公的資格でなくても、民間資格取得によりスポーツ関係の仕事ができるものもあります。
インストラクターや運動資格にかかわる資格がその大半を占めているのです。
スポーツ全般に通用する資格や1つの競技の専門資格などなど。
難易度でいえば、前述した公的資格、国家資格として認定されている公営ギャンブルのプロライセンスよりも、スポーツの指導にかかわる資格のほうが簡単であるといえるでしょう。
スポーツ系の資格の中には、スポーツの現場で選手をケアするために必要な資格などもあります。
理学療法士や作業療法士、柔道整復師、あんまマッサージ指圧師などが代表的なサポート系スポーツ資格の国家資格です。
これらはスポーツ選手のケアだけでなく、一般的な人のケアもできる資格のため医療系の資格といっても差し支えないかもしれません。
いずれも、身体や健康に関する理解がとても重要になってきます。
国家資格以外の民間資格でいえば、アスレチックトレーナーやスポーツドクターもサポート系スポーツ資格の1種です。
これらは、応急処置やけが予防といった知識のプロフェッショナルを証明する資格になります。
ほかにも、立派なアスリートを育てるために必要なスポーツ栄養士、スポーツマネージャー、スポーツプログラマーなども民間資格です。
どのスポーツにも共通して必要なのが、審判ですよね。
ルールをしっかり理解している審判はどの協議においても必要不可欠な存在といえるでしょう。
選手として活動してきた人であれば、基本的なルールをある程度理解しているため比較的審判資格を取得しやすいといっても過言ではありません。
スポーツをしている中で、事故やアクシデントに見舞われる事態がないとも限りません。
そんなアクシデントの際に活躍するのがライフセーバーです。
ライフセーバーは主にプールや水辺などで活躍するウォーターライフセーバーと波がありさらに危険な海で活躍するサーフライフセーバーの2つの資格があります。
民間資格と国家資格を比べた場合、取得が難しい分信頼性が高いのはやはり国家資格です。
国家資格は取得すると仕事にもつなげやすいため、スポーツ系の仕事に就きたいと考えている方は国家資格取得を目指すのも良いかもしれません。
ここでは、スポーツ系国家資格をより詳細に解説していきます。
柔道整復師は骨折や脱臼、捻挫、打撲といったけがに対し、手術せずに治療を行う身体における損傷回復の専門家ともいえる存在です。
損傷した部分の固定やマッサージをはじめ、運動療法や治療機器を用いる治療法などさまざまなアプローチでけがの回復をサポートするのが仕事。
接骨院や整骨院を営む場合が多かった柔道整復師ですが、近年では身体機能にかかわる専門家としての認識が強くなってきたのか病院のリハビリテーション科や整形外科、ほかにもメディカルトレーナーとして働くケースも珍しくないのです。
資格の取得方法は、高校を卒業した後に指定の専門学校もしくは大学で3年以上学び、専門的な知識を習得しなくてはいけません。
中には社会人として働きながら資格を取得したいと考えている方も多いかもしれませんが、夜間学部が用意されているため、働きながらでも十分に必要な知識を習得することは可能です。
また、学校を卒業したのちにすぐに資格を取得できるのではなく、資格を取得するための受験資格が取得できたというだけなので、別途試験は受けなくてはいけません。
試験の内容は、衛生学や解剖学、生理学など柔道整復師の仕事に必須の知識に関する筆記試験と実技試験があります。
人の健康にかかわる資格のため、どちらの試験も簡単ではありません。
また、柔道整復師の年収についてですが、働き方によりばらつきがあり平均して300万~700万円ほどといわれています。
介護施設や医療福祉施設で重宝される資格がこの理学療法士と作業療法士です。
理学療法士から解説しますが、こちらはリハビリテーションの専門家ともいえる存在。
運動療法やマッサージなどの物理療法を用いて、けがが原因で身体が思うように動かなくなってしまった方に対し、歩く・立つ・座るなど日常生活において基本的な動作の維持や回復をサポートします。
それに対し、作業療法士は理学療法士のサポートにより基本的動作の回復ができた患者に対して、食事をとること、料理をすること、掃除をすることといった連続した動作の回復をサポートするのです。
この2つの資格は、介護施設や医療福祉施設だけでなく、メディカルトレーナーを必要としている競技者団体からも求められています。
資格の取得方法は柔道整復師と変わらず、大学もしくは専門学校で必要な知識の習得したのちに筆記試験と実技試験に合格することです。
理学療法士・作業療法士の平均年収は400万円程度となっています。
鍼、灸、あんまマッサージ指圧師は、鍼、灸、自分の手いずれかによって患者の痛みを緩和し回復をサポートする仕事です。
3つの資格どれも東洋医学に基づいた治療を行う専門的な資格となるため、国家資格でなければ取得できません。
それぞれ独立した資格ではあるものの、3つの資格を同時に取得することのできる養成学校もあるため、同時取得を目指す方は学校選びが重要になってきます。
こちらの資格も上記2つの資格と同じ方法で資格を取得します。
鍼、灸、あんまマッサージ指圧師の年収は350万~450万円程度が一般的です。
続いて、多様な資格がある民間資格について解説していきます。
国家資格と比べると選択肢が幅広いため、自分の経験を生かせる資格も見つけやすいのです。
公益財団法人日本スポーツ協会とは、以前まで日本体育協会と呼ばれていた団体。
各都道府県の代表選手を集めて競う国体の主催として広く知られており、日本でも有名なスポーツ系団体のひとつです。
指導系のスポーツ資格は7つ用意されています。
スポーツリーダーこそ一つの資格として独立していますが、ほかの6つを見てもらうとわかる通り普通の資格と上級の資格とで細分化されています。
サポート系スポーツ資格の主な資格は以下の通り。
これらの中には、スポーツ教室管理運営の知識が必須となる資格もあるため、スポーツの普及に貢献することのできる資格ともいえます。
メディカル系スポーツ資格の主な資格は以下の通りです。
スポーツ選手を多種多様な方面からサポートできる資格となっています。
民間団体は公益財団法人日本スポーツ協会のほかにもいくつかあります。
ここでは民間団体とその認定資格をいくつか簡単に紹介しましょう。